True News - 情報をより早く正確に

アプリ「True News」とは、株式会社True Newsが提供する情報発信の速さと正確性を両立させたニュースアプリです。SNSの速度に相互監視・評価システムを加味し客観的正確性を担保した日本初の情報発信システムです。ブロックチェーン(分散台帳)の概念をニュースシステムに応用した次世代のサービスとなります。

STO/ICO基本情報

ステータス
成功
トークン記号
TRE
開始日時
2018-06-16
終了日時
2018-07-14
調達金額
1,611 ETH
最低目標
1,000 ETH
最高目標
5,300 ETH
初回価格
1 ETH = 750,000 TRE
トークン供給数
4,360,000,000
公式サイトへ Owner of True News?
Claim this listing and publish updates.

基本情報

プラットフォームETHEREUM
タイプERC20
参加可能通貨ETH
供給率不明
KYCKYC
参加不可地域USA, China, any other countries prohibiting participation in ICO
Webサイトホームページ
ホワイトペーパーダウンロード

ボーナス

  • WEEK1 : 6/16 00:00 (JST) - 6/22 23:00 (JST) - 1 ETH = 862,500 TRE (+15% bonus)
  • WEEK2 : 6/23 00:00 (JST) - 6/29 23:00 (JST) - 1 ETH = 825,000 TRE (+10% bonus)
  • WEEK3 : 6/30 00:00 (JST) - 7/6 23:00 (JST) - 1 ETH = 787,500 TRE (+5% bonus)

概要

True Newsは、情報のスピードと信頼性を向上させる次世代のニュースアプリを開発しています。 アプリで報告されたニュースは、アップロード後すぐに同じ情報を持つ他のユーザーによって監視され、評価されます。 真であると判断されたニュースを投稿した記者と、正確にニュースを評価したユーザーは、報酬を得ます。 ユーザーは、プラットフォーム内の自分のポイントを仮想通貨TREに交換することができ、取引所で換金することができます。

チーム

Yuichiro Kono
Yuichiro Kono
CEO
Yuki Tojima
Yuki Tojima
Chief Enginner
Yuji Toba
Yuji Toba
CMO
Masahiko Kishida
Masahiko Kishida
Chief Designer

人気STO/ICO記事

  • 株式投資型クラウドファンディングとUNICORNの評判は?

    近年クラウドファンディングを運営する会社が急激に増えて、投資家も活発に取引を行なっています。UNICORNはを行なうサービスのひとつです。融資型や不動産投資型は知っているけれど、株式投資型クラウドファンディングは聞いたことがないという方もいるでしょう。そこで、今回は、株式投資型クラウドファンディングとUNICORNの特徴、メリットとデメリットを中心に説明します。、Go Angel、(旧) エメラダ・エクイティ(Angel Bankに事業譲渡)に続いてサービスを開始した株式投資型クラウドファンディングです。これまで募集案件は2件です。尚、運営会社は株式会社ユニコーンです。 : UNICO
  • FOLIOの投資はユニーク!しくみは?儲かる?

    の投資を知っていますか? FOLIOには「1.テーマ投資」、「2.おまかせ投資」、「3.FOLIO ROBO PRO」の3種類の投資方法があります。 テーマ投資では、銘柄(会社)ではなく、テーマを投資の対象としています。 おまかせ投資では、投資家に代わって、ロボアドバイザーが最適な運用方法を提案して資産運用を行ないます。 FOLIO ROBO PROは、AI(人口知能)技術を利用して資産運用を行ないます。 は個性的でユニークな投資方法と言えます。 そこで、今回は、FOLIOの各投資方法のしくみ、メリット・デメリット、取引のポイントなどを中心に解説します。 は、運営会社である
  • 韓国で仮想通貨が法制化へ・・仮想通貨交換業者の登録が必要

    仮想通貨の取引が活発である韓国では今まで仮想通貨を規制する法律がなかったが本日(5日)、午後15時頃に立法の手続きがすべて終わった。今までは規制する法律がなかったので、実際には資格のない取引所や企業の参入で投資家を保護することができず韓国の一般大衆には仮想通貨業界のイメージは最悪になってしまった。こういった被害から論議は始まり、2018年3月から「特定金融取引情報報告及び利用などに関する法」いわゆる「特金法」という改正案が初めて発議され立法まで2年ほど時間がかかった。特金法は今まで法律の対象ではなかった仮想通貨を定義し、仮想通貨取引所に対する義務を規定する。仮想通貨取引所を運営するためには日本